耐震診断の方法や内容、費用について。

築年数が古い家の耐震工事を検討する場合には、まずは家の状態を知っておくことが大切です。
そのための方法として耐震診断があります。

耐震診断とは既存の建物の構造的な強度を調査し、大規模な地震を想定して耐震性を見極め、安全性や被害の程度を判断するものです。

実際に行われる耐震診断の流れは、建築物の概要や設計図書の有無、使用履歴等、診断に必要とされる情報や資料を収集する予備調査が実施され、予備調査をもとに診断計画が立案されます。

次に実際に現地調査が行われ、その結果によって耐震性の検討と評価が出されます。

現地調査の内容は、建築物の現状を目視による劣化調査や図面の照合、場合によっては、コンクリートの強度試験や中性化試験なども実施されます。

調査の詳細は建築物の規模や重要度、調査の可否などが考慮され、診断者によって適切に決定されます。

耐震診断は一級建築士事務所などの耐震診断の手法に精通している専門家が行うことが一般的ですが、診断実施後は必要に応じて耐震補強の提案や概算工事費の算出が行われます。

耐震診断には助成金や補助金が適用される場合があります。
各制度は都道府県や市区町村ごとに受給要件が定められているものです。

鉄筋コンクリート造や鉄骨造、木造などの構造種別やマンションや住宅などの用途によっても補助金額は変わってきますので、各自治体のWebサイトや窓口で相談しましょう。

木造住宅の場合は、営業のために耐震診断の費用を安価にしたり、無料にしたりする業者もありますが、補強工事に上乗せされていることがあるため注意をして依頼しましょう。

※耐震診断はこちら

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