よくあるご質問

オーダーメイド全般について

ショールームはありますか?

弊社ではショールームをご用意しておりません。ただし、ご希望であれば弊社のお客様のご好意により実物をご覧頂くことが可能です(事前のご予約をいただいております)。尚、実物をご覧いただけない場合も図面やパース等で詳しくご説明しますので、ご安心ください。

オーダーメイドキッチンについて

納期はどれくらいですか?

既製品の場合は大体2週間ですが、オーダーメイドキッチンは最低でも4週間は掛かります。

どんな種類のキッチンがありますか?

モダン、カントリー、アンティーク調等、お客様のお好みに合わせたデザインが可能です。また、ライフスタイルや使い勝手に合わせて幅や高さ等の寸法調整、器具や機能の選択も可能となっております。※寸法は1ミリ単位で製作可能です。

雑誌を見て気に入ったデザインがあるのですが、それを作ってもらえますか?

おまかせくださいませ。気に入られた内容の詳細をお聞きし、お客様の思い描くキッチンを製作いたします。

新築にオーダーメイドキッチンを入れたいのですが可能ですか?

可能ですが、建設会社様との打ち合わせが必要になります。

保証期間はどれくらいですか?

キッチン本体の保証期間は2年です。ただし、機器類(レンジフード、ガスコンロおよびIHクッキングヒーター、食洗機等)は各メーカーの保証年数になります。

オーダーメイド家具・収納について

リビングの壁面全体を収納にしたいのですが、おおよそいくらかかりますか?

使用する素材・仕様・寸法によってお見積もり金額にかなりの差が生じますので、一概にはいくらとお答えできません。また、既存の壁や床・天井の状態により、付帯工事が発生する場合もございます。現在のお住まいの状況を確認し、お客様のご要望をきちんと伺った上でファーストプランニングおよび概算の見積書をご提出致します。

マンションを購入したのですが、収納不足に悩んでいます。新たに収納を増やすことは可能ですか?

可能です。 まずはじめに現在のお住まいの状況やお客様のご要望をお伺いします。合理性にこだわり、すっきりとした暮らしを実現するためのプランを多数ご用意しております。

新たに造作する家具を、現在の家具のデザインに合わせることは可能ですか?

可能です。多数の素材をご用意しております。

オーダーメイド家具に保証はありますか?

製造や施工上の問題に対する保証期間は1年です。ただし、素材によっては経年変化による色褪せや反り等の問題が生じるものもあります。素材の特性につきましては、打ち合わせの際に丁寧にご説明いたします。

オーダーメイド洗面化粧台について

現在の洗面化粧台が狭いのですが、広くすることはできますか?

可能です。横幅・奥行・高さ、いずれも1mm単位での寸法調整が可能です。収納は引き出し・開き戸・オープン・これらの組み合わせ等、多様なプランニングでお客様のご要望にお応えします。

雑貨店で気に入った蛇口を見つけたのですが、それを使って洗面化粧台を造れますか?

可能です。気に入られた商品がございましたら、お気軽にご相談ください。ただし、弊社にて商品の安全性・施工性等を検証させて頂きますので、できるだけご購入前にご相談ください。

洗面脱衣室の収納不足に悩んでいます。新たに収納を増やすことはできますか?

可能です。先ずはじめに現在のお住まいの状況やお客様のご要望をお伺いします。合理性にこだわり、すっきりとした暮らしを実現するためのプランを多数ご用意しております。

プランニング設計契約について

プランニング設計契約のメリットは?

  • お客様は、リフォーム会社を絞って打ち合わせできるため、内容が重複することなく、より深い内容の打ち合わせが可能です。
  • 資料集めやプランや担当者の変更等、遠慮なくご希望をお伝えることが出来ます。
  • 事前の見落としや見積り漏れによる工事費用は弊社が負担致します。※お客様のご用命による仕様変更や追加工事は除きます。
  • 完成したものがお客様のイメージと大きく異なる場合や実際にご使用頂いた上で、明らかに使い勝手が悪い場合は、無償でお直し致します。

プランニング設計料は?

ファーストプランご提示の概算見積額の3%相当額を頂戴致します。ご入金確認後、セカンドプランに移行致します。また、本契約に至った場合、こちらの金額を工事価格より全額お値引き致します。
※本契約に至らなかった場合は、ご返金出来ませんのでご注意下さい。

プランニング設計契約とは?

  • 当初イメージしていたものと完成したものが異なる。
  • 実際に使用したら使い勝手が悪い。
  • 当初計画していたものが実際に解体したら取り付け出来ない。
  • 工事開始後の仕様変更が多く、大幅な追加費用が発生した。
  • 工事期間が予定よりも延び、ご近隣の方に迷惑をかけてしまった。

このような状況は、打ち合わせ不足や調査不足が原因で起こります。上記のような状況を回避するためには、工事前の段階でプランの精度を高めることが重要であると考えております。そのため、2回目以降のプランニングに進まれる場合は、プランニング設計契約を結んで頂きます。空間のイメージや使い勝手等を確実に把握して頂けるよう、図面、サンプル、パース、イメージ写真、模型等を用いてお打ち合わせを重ねます。また、耐震補強工事や精密耐震診断をご希望されている方もプランニング設計契約を締結して頂きます。

断熱・遮熱について

高温多湿の日本で断熱性能を上げると家が傷むと聞いたのですが?

適切な工事により、家を傷めずに断熱性の向上を図ることが可能です。日本古来の住宅は、夏は涼しく冬は寒いと言われてきました。冬の寒さよりも夏の暑さや湿度対策を重視し、柱等の木材の腐食を防ぐため風通しを良くしていました。しかし、近年は建物の断熱性を高めることで冷暖房の効率を重視する方向に変わってきています。家を傷める原因は、通気が悪くなることで湿気が壁内にこもり、木材に悪影響を及ぼすことにあります。誤った施工方法は壁内部に結露を発生させるなど、建物に悪影響を与えます。壁内に通気層を適切に設けることで結露を防ぐことが可能です。また、屋根や外壁よりさらに熱を逃がす大きな要因は、窓・ドア・換気口などです。そのため、二重窓の取り付けや熱を遮断させる通気システムなどは、断熱効果とともに結露の解消にもなります。

断熱・遮熱塗料とはどのようなものですか?

遮熱塗料:外壁や屋根に塗るだけで夏の太陽熱をカットし室内の涼しさを保つもの。断熱塗料:室内の壁や天井に塗るだけで、冬の暖房の熱を逃がさず室内の暖かさを保つもの。そして、両方の効果を持つものの3タイプがございます。遮熱・断熱塗料のうち、特に効果が高いものではセラミックを主成分とした塗料があります。セラミックは、ロケットの打ち上げ時の高温から機体を守るために利用されており、遮熱・断熱効果が大きい素材です。実際に工事をしたお宅では、施工前は真夏の直射日光が当たる壁は室内面まで温度が伝わってきて、壁に触れると生暖かくなっていました。しかし、施工後には外壁の日射温度を一切感じなくなり、触れてもひんやりとしており、すぐに実感できる程の効果がありました。

マンションでも断熱工事は可能ですか?

可能です。ただし、以下のような問題がありますので注意が必要です。マンションの場合はコンクリート造ですので、外断熱が基本です。しかし、外壁は共有部のため個人でリフォームを行うことができません。必然的に内断熱工法になりますが、マンションによって使用材の断熱効力・空気層・防湿膜の検討・壁の厚さ等の制約がございます。また、窓ガラスの結露でお悩みの場合は、現在の窓ガラスの内側にもう一台窓ガラスを取り付ける二重窓をお勧めします。複層ガラスを入れる方法もありますが、アルミ製のサッシ枠の結露は解決できないのであまりお勧めいたしません。

耐震診断・補強工事について

耐震診断や補強工事の目的は?

耐震診断の目的は、現在の建物の強度や弱点を知ることで生活の中で注意を払って頂くことです。補強工事の目的は、大地震発生時に避難する時間を確保したり建物の倒壊を防止するためです。地震から身体の安全や地震後の生活を守るために行います。

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耐震診断の費用はいくらですか?

15,000円+消費税です。

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耐震診断はどのようなことをするのですか?

診断の際の調査箇所は、立地環境や建物の外観・室内全室・床下・屋根裏です。調査のポイントは、建物を弱くさせる木の腐朽やシロアリ被害・雨漏りの有無、建物の強度に関わる柱や梁等の接合方法や壁の構造、基礎の状態確認です。これらの調査結果と図面等の資料をもとに、建物の強度を算出するコンピュータソフトを用いて診断書を作成いたします。使用するコンピュータソフトや診断書は、国土交通省の耐震等級の評価指針に適合しているのでご安心ください。診断結果は状況写真と合わせてわかりやすくご説明いたします。また、改善補強の方法についてもご提案させていただきます。

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昭和56年以降の建物は診断していただけないのでしょうか?

昭和56年以降の建物でも診断可能です。また、木造在来工法に限らず、ツーバイフォー工法も可能です。公的機関の場合、一般的に昭和56年以降の建物は診断の対象外にしている機関が多くありますが、それは昭和56年6月1日に壁の補強など建物の強度に関する建築基準法が改正された為です。しかし、昭和56年以降に建築された建物でも強度不足の建物が多く、崩壊の可能性が高いことは否めません。その為、昭和56年以降に建てられた建物でも耐震診断を実施しています。

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耐震補強とはどのような工事ですか?

耐震診断の結果をもとに、必要な箇所の補強を行います。優先順位は、1. 腐食等劣化部分の改修、2. 基礎と柱の接合補強です。それから、屋根の軽量化、強度・バランスを考慮した壁の補強、基礎の補強等、状況や診断結果を考慮して必要性の高い補強箇所を優先的に補強計画の提案に盛り込みます。また、建物の構造部に関係した工事には、国土交通大臣から指定された建築専門保証会社『日本住宅保証検査機構(通称:JIO)の第三者による検査の実施とリフォームかし保険の発行が行われます。

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耐震補強の工事の費用は?

耐震補強の費用は工事内容によって大きく変わりますので一概にはお答えできませんが、基本的に建物を強くする工事の方が高額になります。その為、耐震補強の目的(建物自体の倒壊を防ぐようにするか、最終的に建物は倒壊するが避難する時間を確保する程度にするか等)を明確にすることが予算計画の上で重要になります。

費用の目安<床面積:約30坪の建物補強工事の工事費例
1・建物の倒壊は避けられないが避難する時間を確保する工事:50~100万円
2・建物の倒壊を防ぐ工事:主要柱と基礎の接合部補強で約60万円、屋根の軽量化が約80万円、壁の補強が約65万円、基礎補強が約170万円、計375万円(耐震診断結果や建物状況等によって変わります)

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バリアフリーについて

家をバリアフリーにするにはどのようなリフォームが必要でしょうか?

段差解消やスロープの設置、廊下幅を78㎝以上確保して車椅子のまま住宅内を移動できるようにすることが必要です。開き戸から引き戸への変更により居室への出入りもスムーズになります。また、車椅子でも使用できる水回り設備の見直し等も必要になります。その他、利用する方の身体状態やご希望と建物の状況を加味して必要な箇所のリフォームを行います。

老後の生活を考えてバリアフリーにしたいのですが、マンションだと制約はありますか?

分譲マンションでは建物の躯体(主にコンクリート部分)・窓サッシ・玄関ドアなどは個人での改修を禁止されています。また、住宅内を通っている水道管や排水管等が障害になるなど段差解消が困難な場合もあります。マンションでのバリアフリー改修を行う際には、状況を把握した上で建築的なノウハウを駆使して計画していきます。

障害をもった家族を介護しています。リフォームで介護負担を減らすことはできないでしょうか?

弊社では、自宅において安全で快適な自立可能な生活環境づくりが重要であると考えます。自立が可能なことと介護が必要なこと、本人の精神負担と家族の精神負担などを考慮し、身体状況のADL(日常生活動作)に合わせて残った身体機能を最大限発揮できるよう、介護器具を駆使して、出来る限り本人の力で生活できるようにすることで、ご家族の介護負担を軽減させることが可能になります。

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