阪神・淡路大震災から学ぶ 住まいの耐震診断の必要性について

日本は、世界的に見ても地震が発生することが多い国であり、規模の大小はありますが、1日どこかで地震を観測しています。

そのため日本では、2011年3月11日に発生した東日本震災をはじめ、地震による災害に度々見舞われていることは、ご承知措きのことと思います。

その中でも、現在もその恐ろしさが受け継がれているのが、1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災ではないでしょうか。

発生時刻が早朝の5時46分ということもあり、まだ就寝中であった方も多く、住み慣れた自宅の下敷きとなって命を落としてしまうという悲惨な状況が各地で見られました。医療機関で命を落とした方が3.8%であるのに対し、なんと自宅で命を落とした方は86.6%にものぼります。

しかも、地震が発生してから14分間しか経過していない段階で、既に92%の方が生存していなかったことが判明していますし、死因として圧倒的に多いのは圧死と窒息死であり、打撲や外傷性ショックも含めるとその割合は全体のおよそ84%にもなります。

つまり、阪神淡路大震災は、これまで経験したことがない程の未曾有の大きな揺れであったものの、耐震強度を高くすることが出来ていれば生存者数が大幅に増やせていた可能性が高いのです。

この阪神淡路大震災で多くの尊い命が失われたことで、急速に住宅や施設等の耐震診断の必要性が拡大し始め、今日では、東日本大震災も相まって尚一層必要性の高さが訴えられています。

愛着がある自宅によって命をなくしてしまうという悲惨な事故を防ぐためにも耐震診断は必要ですし、命を守ることが出来たとしても住む場所を失ってしまったり、大切な家財道具や物を失ってしまうとその後の人生にも多大な影響が出てしまいます。

今日では、耐震診断を行っている業者数も増加傾向にあるため、専門知識と専門機器を用いて信頼のおける業者に耐震診断を依頼しましょう。

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